ビットコインはバブルかどうかで言うと、バブルなのだと思います。
ただ、1ビットコインが10万円だった時も、ニュースで、
「ちょっと前まで5万円だったものが、倍の10万円になりました。これはバブルです。」
と言っていました。
現在この記事を書いている時点で、1ビットコイン120万円、先月は200万円を超えていました。
何を言いたいかというと、今後1ビットコイン1000万を超えて、500万円まで暴落して、500万円前後で安定するかもしれませんし、
世界的に、中央銀行の機能をはたさなくなるから、ビットコイン「全面禁止」なんてことになるかもしれません。
そうなったら、価値はほぼ0になってしまいます。
バブルなのは、チャートをみてもそうなのでしょうが、もっと値上がりするか、値下がりするかは、誰にもわかりません。
ニュースの記事などでも、もっと上がるという記事から、あとは下がる一方という記事まで、いろんな記事があります。
投資をお考えなら、ビットコインに関しては、毎日のようにニュース記事が出ていますので、いろんな記事を読んで、投資判断をするのが良いと思います。
最近のビットコインに関してのニュースをまとめてみました。
ビットコインのニュース
韓国の企画財政相が仮想通貨の取引禁止は依然としてあり得ると発言。規制を巡る懸念からルクセンブルクのビットスタンプ取引所でビットコインは一時1万1191.59ドルに急落した。昨年12月半ば時点の高値である約2万ドルから40%前後下落し、時価総額1300億ドル程度が失われた。
引用元:ロイター
アメリカの著名な投資家ウォーレン・バフェット氏が、10月中旬に同氏の故郷であるネブラスカ州オマハで開催されたセッションでビットコインについて触れ、ビットコインは「バブル」であると発言した。
バフェット氏はセッションの中で「ビットコインを評価することはできない、なぜならビットコインは価値を生み出す資産ではないからだ」と発言している。
引用元:ロイター
GMOインターネット(9449.T)は12日、10万円を上限に給与の一部をビットコインで受け取ることができる制度を開始すると発表した。
引用元:ロイター
欧州中央銀行(ECB)理事会メンバーのノボトニー・オーストリア中央銀行総裁は11日、仮想通貨ビットコインについて、資金洗浄に利用されるリスクがあることなどから欧州連合(EU)は規制対象とすることを検討する必要があるとの考えを示した。
引用元:ロイター
ドイツ取引所(DB1Gn.DE)の広報担当者は13日、傘下に持つデリバティブ取引所のユーレックスで仮想通貨ビットコインの先物取引の開始を検討していることを明らかにした。ただ最終的に決定されるまで「ある程度」時間がかかるとしている。
引用元:ロイター
イングランド銀行(英中央銀行)のカーニー総裁は20日、激しい値動きを見せている仮想通貨ビットコインについて、現時点では世界的な金融安定に対する脅威にはなっていないとの考えを示した。
引用元:ロイター
ロシア情報技術・通信省のニキフォロフ氏は21日、「ビットコインが外国のプロジェクトであり、ロシアがビットコインを合法化することはない」と発言した。一方で、ブロックチェーン技術やデジタルトークンについては使用可能であるという考えも示している。
引用元:ロイター
値動きの荒さは続く
これから値を上げていくのか、下がる一方かは、わかりません。
ただ、値動きの荒さだけは続くと思います。
最近では、ビットコイン先物が始まり、大きく値を上げ、その後の韓国が、規制を検討中と言うニュースで大きく値を下げました。
出典元:ビットフライヤー
過去を思い起こしても、取引所マウントゴックスの閉鎖や、中国の規制、ビットコインの分裂などで大きく値を下げてきました。
今後も、3月にアルゼンチンで開かれる主要20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議でビットコインについて、ドイツとフランスが国際的な規制を呼びかける予定になっています。
その都度、値動きは荒くなると思います。
まとめ
ビットコインについて、バブルなのは間違いないと思います。
ただ、これからもっと値を上げるのか、下げる一方かはわかりません。
しかし、値動きの荒い状態は続くことと思います。
リスクが大きいから、リターンが大きいのも、間違いないと思います。
ビットコイン投資をお考えなら、まずは、ビットコインについてまとめられたサイトなどで勉強することをおすすめします。
現物取引をするのか、信用取引をするのか、どんなリスクがあるのか、しっかり理解したうえで取り組んでみて下さい。
追記
韓国金融委員会のキム・ヨンブン副委員長は会見で、銀行預金口座の名義が仮想通貨取引を行う際のアカウント名と一致しなければ、仮想通貨取引向けの入金が認められないようになると述べた。
入金に当たっては、取引所において本名による本人確認が必要となり、国内銀行が持つ情報と一致する必要があるという。
仮想通貨取引を巡っては、世界の政策当局者が相次いで警告を発しているが、韓国では先週、金融委員会の崔鍾球(チェ・ジョング)委員長が国内にあるすべての仮想通貨取引所の閉鎖を政府が検討していると述べていた。
政府当局者はこの日、「閉鎖が必要かどうかは、現在も政府内で協議中だ」と述べた。
大統領府は先に、取引所での仮想通貨の取引禁止について、最終決定したものではないとの見解を示している。
ある国内投資家は「(無記名口座の利用禁止は)誰もが予想していた措置だ。取引を止める理由は見当たらない。取引を始めるチャンスになる」とコメントした。
引用元:ロイター
仮想通貨取引所の閉鎖となれば話は別だが、本人確認の強化って・・・日本ではIDセルフィ―の提出などもあるし、韓国では、そもそも本人確認すらできていなかったとは・・・
ある国内投資家の話にある
「取引を始めるチャンスになる」とはその通りのような気がする。